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新指導要領で小学生の外国語(英語)の取り組みはココが変わる!~5・6年生編~

2020年3月から新しい学習指導要領が完全施行されます。
今回の改訂では英語教育について大きな変化がありました。
今回は小学校5・6年生の英語についての変更点について詳しくご紹介します。

★根本的な学習内容の変更点

現在の学習指導要領でも、7年前から小学校5・6年生の授業に英語が取り入れられていました。
しかし、今までは「英語」ではなく「外国語活動」という名称で、英語を「聞く」「話す」という体験を通して英語に慣れ親しむことを目的としたものでした。
また、外国語活動は正式に成績の評価がある教科ではなく、週1コマ、年35コマしかありませんでした。

今回の学習指導要領の改訂によって、小学校5・6年生の授業に正式な教科としての英語が盛り込まれ、国語や算数と同じように成績が評価されるようになります。
授業回数も週2コマ、年間70コマと倍の設定となりました。
そして、外国語活動ではゲームや歌などを通して英語を聞いたり、単語を話したりしていた授業から、英語を読んだり書いたりする、今まで中学生の英語の授業で取り扱っていた内容へと変化します。

★小学校5・6年生の英語授業の目標

教科として成績が評価されるということは、授業を通して「できる」ことが求められるということです。
今回の学習指導要領の改訂で、小学校5・6年生の英語の目標は「聞くこと」「読むこと」「話すこと(やりとり)」「話すこと(発表)」「書くこと」の5つになっています。
これは、今まで楽しく親しむだけだった英語が、言語として学習し習得しなければならない英語へ変化することを表しています。

また、小学校5・6年生の英語で身に付ける知識や技能には、「文構造」も含まれます。
文構造というのは文の構成要素の関係を示したもので、文の中の主語や目的語を意識することによって日本語と英語の語順の違いを認識し、中学校での文法に繋がります。
また、今までの外国語活動では定められていなかった単語についても、小学校で600~700語程度を学習すると定められました。

つまり、今までの国語や算数で漢字が書けるようになる、計算ができるようになるのと同じように、英語でも単語が書けるようになる、短文の意味が分かるようになることが求められるのです。

★英語教育の改革

そもそも、なぜ小学校5・6年生から英語が教科になるのでしょうか。
それは、今回の学習指導要領の改訂によって、小学校だけでなく中学校、高等学校まですべての学校教育において英語学習が強化されたからです。

グローバル化が急速に進む社会の中で活躍していくためには、国際的な共通語ともいえる英語の能力向上が欠かせません。
しかし、現在中学校、高等学校合わせて6年間の英語教育では、実際に使える英語の能力が身に付いているとは言えない部分もあります。
こうした状況を踏まえ、今回の学習指導要領の改訂では、小学校、中学校、高等学校のすべてにおける英語学習を強化するための取り組みが盛り込まれました。
この中で、今までと大きく異なる点は、英語を4つの技能に分けて評価する点です。
4つの技能とは「聞く」「話す」「読む」「書く」で、学校教育のなかでこの英語の4技能を習得し、実際に英語でのコミュニケーションができるようにすることが明記されました。
そして、この4技能が学習指導要領ではっきり示されたことによって大きな影響を受けるのが、入学者選抜、いわゆる「受験」なのです。

現在の高校入試及び大学入試では、4技能すべてを評価しているものはほとんどありません。
しかし、今後の受験においては、今までの「聞く」「読む」「書く」に加えて「話す」技能も必要になります。
2020年から始まる大学入試共通テストでは、この4技能を図るために英語の民間試験の活用が予定されていました。
2020年からの導入は延期されたものの、大学入試は2024年に大きな改革が予定されており、このタイミングでは間違いなく大学入試において英語の4技能が評価の対象になることが予想されます。

つまり、今回の学習指導要領の改訂は、単に小学校5・6年生で教科としての英語が導入されるというだけではなく、大学入試まで見据えた英語学習が必要となったことを表しているのです。

【重要】できるだけ早い英語教育の必要性

大学入試までの英語教育を踏まえた時に一番大切なのは、いかに早く英語教育を始めるか、ということです。
今までは中学校になって初めて教科としての英語があり、中学校の内容もそれほど濃密なものではありませんでした。
ですから、中学校に入ってから本格的に英語を勉強しても高校入試や大学入試に対してそれほど遅れを取ることはなかったのです。
しかし、今回の改訂によって、中学校から本格的に英語を始めたのではなかなか対策が間に合わなくなります。
その理由は2つあります。

■中学校での学習内容の高度化
先ほどご紹介したように、小学校の英語で600~700語程度の単語を学ぶことが明確にされました。
これに伴い、中学校で求められる単語数は、2200~2500語程度となり今の倍になります。
また、文法においても、今まで高等学校で学習していた「原型不定詞」「現在完了進行形」「仮定法」などが中学校の指導内容になります。
また、学習内容が増えるということは、それだけ授業の速度も速くなることを意味します。
授業の進度が早まれば、部活動などで時間の余裕がなく、テスト前に総復習をするような学習方法では間に合わなくなる可能性が非常に高いのです。
覚えるべき単語数が倍になり、文法面でも高度なものとなり、さらに授業の進度が早まることで、中学生で英語につまづきがあった場合、その後克服することが困難になる可能性が高くなります。

■「話す」技能の習得
現在の英語教育で最大の問題は、「話す」技能が身に付いていないことでした。
「聞く」「読む」「書く」技能については、現在の入試でも試されているもので、それほど大きく変化するものではありません。
これらは、今までの学習でも十分に身に付けることが可能でした。
しかし、英語を「話す」技能は、その発音方法の違いから、日本人には難しいものです。
では、どうしたら「話す」技能が身に付くのでしょう。
「話す」技能を身に付けるために大切なポイントは、いかに早くから英語教育を取り入れるかになります。
心も脳も柔軟な幼少期からネイティブの英語の発音に親しみ、自分でも話す経験を積むことによって、英語を「話す」技能は身に付きます。

このように、今回の学習指導要領の改訂によって、できるだけ早い段階での英語教育の必要性が今までとは比べ物にならないほど大きくなりました。
とはいえ、単に早い段階から英会話教室に通えばいい、というほど単純なものではありません。
小学校から大学入試まで一貫して取り入れられた英語4技能を意識した英語教育が大切です。

この早い段階から4技能を意識した英語教育に最適なのがウィルビー学童スクールの「レプトン英語」です。
「レプトン英語」は、4技能を総合的に習得するための学習法です。
また、世界基準である「JET」を使って正確な達成度を評価し、最終的に「TOEIC」でハイスコアを取るために必要なロードマップを作成しています。
この「レプトン英語」で、これからの英語教育に必要な技能を身に付けて、迫り来る教育改革を乗り越えていきましょう。

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